- トップ
- 雑誌情報
- ビジネス・経済・政治
- 経営者向けビジネス誌一覧:日経ビジネスとForbes JAPAN
【経営者向けビジネス誌】 日経ビジネスとForbes JAPAN
若手ビジネスマンや中間管理職分野の層ではなく、
戦略決定権を持った経営者(ビジネスリーダー)層をターゲットにしているビジネス誌の比較。
日経ビジネス
こちらは、50代前後のビジネスリーダー層向け。無料試読できるバックナンバーみていても、だいぶ固く難しい内容。
逆に言うと文字がたくさんなので、読み応え・コスパはかなり高いレベル。
出版社サイトによると発行部数はビジネス誌ナンバー1。
Fujisan.co.jp:日経ビジネス
Fujisanでは丸ごと試し読みできる電子バックナンバーあり。
ただし、電子版の発行やバックナンバーの単品販売はなし。
【Fujisan.co.jp説明文】
日経ビジネスは、経営トップをはじめ、多くのビジネスリーダーが選ぶNo.1経済誌です。
日々のより良い決断や行動に必要なのは、ビジネスの最前線、現場で生まれている「本物の情報」に他なりません。
日経ビジネスは、経済分野における圧倒的な取材力で、
各業界・企業の現場に食い込み、生きた情報をいち早くリポートします。
各社が知恵を絞り、新たな事業や目の前の課題解決に挑む実例の中には、
「そんな一手があったのか」と、あなたの発想力を刺激する“価値ある情報”が満載。
Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン)
アメリカにて1917年、スコットランドからの移民である
「BCフォーブス」
という人によって創刊された世界700万人愛読のビジネス・経済誌「Forbers」の日本版。
一時休刊していたものの、プレジデント社により2014年に復刊。
「日本を動かす世界を動かす雑誌」がコンセプトで、
社長・会長のような意思決定者がメインターゲット。
なお、同じくプレジデント社が発行されている「プレジデント」は
Forbes Japanよりターゲット年齢層低めで、社長率が少なめ。
Forbes JAPAN
電子版あり。
Fujisanでは無料で全ページ試し読み出来る電子バックナンバーあり。
【Fujisan.co.jp説明文】
日本内外と問わず、経済界でグローバルに活躍するビジネスパーソンのインタビューを主とし、
次世代を担うアントレプレナーの発掘を行います。
ハウツーではなく、人物に寄ったインタヴューや記事を通して、
一線で活躍している人物、またビジネス界で偉業をおさめた人物の生き様、
その哲学、今の世界情勢、そして日本のこれからを語ってもらいます。
また、ビジネスエグゼクティブが中心のフォーブス読者へ向けたライフスタイルのコンテンツを掲載。
「Forbes Japan」の最新号も今すぐ読める、
月額固定制の雑誌最新号/バックナンバー読み放題サービス
「楽天マガジン」の無料体験はこちらから。
(楽天IDあれば即申込完了&即お試し解除可能なので一切心配不要)
読者年齢層は同じ。
部数には大きな開きあり。
とらちのほうがいいかはわからないので、無料バックナンバーや
有料試し読みを一度試し読みしてみる必要あり。
発売日 | ターゲット /読者層 |
発行部数 (ABC部数) |
Fujisan レビュー 評価 (5点満点) 2017時点 |
|
日経ビジネス (日経BP社) 電子版なし (2017時点) AMAZONでの 紙版通販もなし |
週刊 毎週月曜日 |
世代高い 経営者層 平均年齢 約50歳 |
約20万部 (2015平均) 発行部数は ビジネス誌 ナンバー1 |
約4.3 |
Forbes Japan (プレジデント社) 2014年新創刊 電子版あり |
月刊 毎月25日 |
経営者向け。 20代=10.6% 30代=24.3% 40代=27.8% 50代=26.2% 60代=8.7% 70代以上2.4% |
8万部 (2014) 創刊時点の 発行部数。 実売数不明 |
約4.1 |
【その他】
PRESIDENT(プレジデント)
こちらはForbes同様にプレジデント社の媒体。ただし、Forbesより少し若い世代向けで、
自己啓発本的な雰囲気もあるので、少し日経ビジネスアソシエに似た雰囲気。
(日経ビジネスアソシエよりは多分読者層高い)
Fujisan.co.jp:PRESIDENT(プレジデント)
【Fujisan.co.jp説明文】
recommend
- 東欧経済:週刊東欧経済ニュース(ポーランド,ハンガリーなど)
- 独立起業雑誌:ビジネスチャンス,アントレ,事業構想,企業家倶楽部
- ドイツ経済:週刊 ドイツ経済ニュース
- 国会議員,官僚向け雑誌:毎日フォーラム
- マネー系専門新聞一覧:日本証券新聞ネット版、フューチャーズトリビューン
- 障害者雇用問題:働く広場、福祉労働
- 上場全社情報掲載の季刊誌:会社四季報,オール株価チャンス(日経会社情報は休刊)
- 日経ウーマン,プレジデントWOMAN,OZmagazinePLUS【女性向けビジネス誌】
- PHP研究所のビジネス/政治誌:THE21,Voice,衆知
- 政治系スキャンダル誌:紙の爆弾、週刊文春
- 政治雑誌:週刊金曜日,正論,Voice,SAPIO,WiLL,Hanada
- 四国(香川,徳島,高知,愛媛)ビジネス/経済誌:かがわ経済レポート、月刊インタビュー
- 経営者向けビジネス誌一覧:日経ビジネスとForbes JAPAN
- ビジネス系ワンテーマ雑誌:企業家倶楽部,月刊BOSS
- 中東経済情報雑誌:中東研究
- 主要マネー雑誌一覧,比較(ダイヤモンドZAi,日経マネー,MONOQLO the MONEY)
- マイナーなマネー雑誌一覧(株主手帳、投資手帖、投資経済、新・銘柄専科)
- 貧困関連情報誌一覧:貧困研究、SPA!
- ロシア経済:週刊ボストーク通信,月刊ロシア通信
- 四季報系雑誌一覧と評判比較(会社四季報,四季報プロ500,会社四季報未上場会社版)
- 中小企業情報:BigLife21,カンパニータンク,近代中小企業など
- アメリカの投資情報誌:BARRON’S
- 辛口政治経済誌:月刊Hanada,月刊WiLL,SAPIO
サイドメニュー
まずはじめに(情報ソース) |
当サイトの掲載データはすべて、公式的ソース(自治体/団体/出版社公式HP等)と、当事者からの公式回答のみを情報源としています。Wikipedia/個人ブログをはじめとする非公式媒体からの不確かな情報は混じっていません。 (サイト内の多数のページが、マイクロソフトなどのAIに対するユーザからの質問の回答情報ソースとして活用されています。そういった背景もあり、正確な情報を提供する事に努めています) |
[サイト内検索]